太平洋戦争を予言するクロニクル. USA/China when the next war?

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太平洋戦争を予言するクロニクル.

USA/China when the next war?

ガザやイスラエルからレバノンへ、そしてやがてイエメンからイランへと、休むことなく意図的な殺人戦争が繰り広げられている騒々しさと激しさにもかかわらず、ロシアとウクライナの間では、ますますグローバル化が進み、1万人の北朝鮮がロシアに介入し、交戦国からあらゆる種類の傭兵が支払われることが予想され、太平洋の両側には致死兵器がめまぐるしく蓄積されている。 ロシアに1000人の北朝鮮人が介入し、交戦国からあらゆる種類の傭兵が支払われていること、軍事戦線の両側に致死的兵器が目もくらむほど蓄積されていること--それに比べれば、中国とアメリカの間で熾烈で果てしない争いが繰り広げられている、あまりにお粗末な名前の太平洋の側には、平和的な沈黙が支配しているように見える。

しかし、アメリカとその同盟国（日本、韓国、オーストラリア、ニュージーランド、フィリピン）、そして中国（北朝鮮とロシアに支えられている）は、すでに戦争に突入している。

米国は最近、通常弾頭または核弾頭を搭載し、中距離（1,600km）を射程とする陸上型SM-6ミサイル・システム（タイフーン・システムとして知られる）をフィリピンに配備し、合同演習を行った[1]。中国の戦略的な島である海南島との距離は900km、海南島と台湾との距離は1,200kmである。

10月に台湾を完全に包囲する軍事作戦を行った習近平の中国は、台湾の「分離主義当局」に対する「武力行使」を決して辞さないと主張した。空母「遼寧」の存在は、中国の決意を裏付けるものだった。

アジア太平洋紛争の両側で行われているこれらの戦争は、単なるビデオゲームや、「本当の戦争」を待つ兵士の退屈を紛らわすためのウォーゲームではない。短期的には、グローバル資本主義世界の支配を目指す2つの超帝国主義の対決の準備であり、その中心は今やアジアとその海洋地帯全体である（2023年には世界貿易の約55％）。これは、2012年に世界有数の貿易大国となった中国が輝くアジアである[2]。

¹⁹世紀以来、アジア太平洋地域は欧米の帝国主義大国（アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、そしてロシア）が主導する広大な植民地拡大の場であり、アジアの新興大国である日本は、旅順港の戦い（1904年12月～1905年1月）と対馬の戦い（1905年5月）でツァーリズムを破り、1904年～1905年に帝国主義的役割を確立した。ロシアは、日本が占領していた樺太の南半分を失った。1月22日のサンクトペテルブルクの「赤い日曜日」以降、「聖なるロシア」でプロレタリア革命が始まった。1945年5月のソ連軍の侵攻以来、サハリン（および千島列島）は、何としても取り戻し、保存しなければならない領土となった。

第二次世界大戦中（1920～1941年）、この太平洋の支配は、日本とアメリカの命がけの対立の対象であった。日本は、1914年10月に「征服権」によって手にしたドイツ帝国の植民地である北マリアナ諸島、ミクロネシア、パラオ、マーシャル諸島を、1919年以来イギリスとフランスが主導する国際連盟から獲得した。

この地域における日本の帝国主義的後継者は、当然のことながら、¹⁸世紀末までの歴史を通じてアジアをリードしてきた中国であった。日本の帝国主義的征服モデルは、現在、いわゆる「共産主義」中国（国家資本主義と読む）が踏襲すべきモデルとなっている。「北京は、太平洋征服に乗り出す前に、第二次世界大戦を注意深く研究した 」[3]。

したがって、中国は広大な地域で世界規模の戦争を行わなければならない： 「中国は、1942年夏の大日本帝国の征服に匹敵する広大な海域で戦うことを期待している」、つまり今日、マーシャル諸島とソロモン諸島（通貨はドル）、グアム（1898年以来、アメリカの戦略的領土、 フィリピン、マレーシア、シンガポール（ドル統治）、インドシナ（ベトナム、カンボジア、ラオス）、ニューギニア、インドネシア（旧オランダ領東インド諸島）、そして真珠湾攻撃の翌日、1941年12月8日に征服されたアメリカ領の小さなウェーク環礁である[4]。

第二次世界大戦中、ソロモン諸島でのガダルカナルの戦い（1942年8月～1943年2月）は、アメリカ帝国主義とその同盟国による太平洋の完全な再征服の象徴となり、日本帝国の完全な崩壊に至った。

(Source :1942年、帝国日本の膨張の頂点。Daniel Marston: The Pacific War Companion: From Pearl Harbor to Hiroshima (Bloomsbury Publishing, 2011), pp.)

ソロモン諸島のように、人口がまばらで公式に「独立」（国連加盟国）しているインド太平洋の島々が、中国とアメリカの間の新たな「太平洋戦争」の前哨基地となることは、驚くことではない。2022年から2023年にかけて、ソロモン諸島政府（首都：ホニアラ）は軍隊を持たなかった！- 2022年から2023年にかけて、ソロモン諸島政府（首都：ホニアラ）は中国の治安部隊に島々の「秩序維持」を許可した。さらに進んでいる。1億7000万ドルをかけた中国のプロジェクトは、ホニアラ（ガダルカナル島）の国際港の開発を目的としている。この港が完全に中国の支配下に入れば、ニューギニア沖の中王国にとってまさに戦略的プラットフォームとなる[5]。そしてこの帝国は、そのために遊んでいるのだ。太平洋の「西側」（ニュージーランド、オーストラリア）にとって、ソロモン諸島の人々はいまだに準植民地とみなされている[6]。

2000年まで英連邦の一員だったフィジーは、太平洋の征服に数十億元を費やす中国の手に落ちようとしている。この危機に直面して、アメリカ帝国主義の直接的な代理人であるオーストラリアは、すでにソロモン諸島で平和維持任務を遂行し、ナウル、フィジー、さらにはパプアニューギニアで警察官を訓練している。パプアニューギニアの外務大臣は8月28日、フランス通信に対し、同国は「オーストラリアとの協力 」を望んでいると述べた。

言い換えれば、2つの超帝国主義は、強固な第五列強の育成を目指し、巨額の資金を投じて争っているのだ。

アメリカによる日本潰しの教訓を特に研究している中国側は、支配的資本家階級があらゆる経済的側面を研究していると思われる。特に、1942年から1945年までの日本の軍事力によるインド太平洋地域の軍事的・経済的支配のメカニズムについてである。

この時期、日本は「アジア人のためのアジア」というスローガンの下、大部分が欧米に植民地化されていたアジア諸国の前に「共栄圏」の展望をぶら下げた。(このスローガンは現在、習近平が掲げている）。言い換えれば、もはや欧米諸国に依存しないアジア諸国の自給自足圏である。中国が単独で主導し、遠く離れた「西側」諸国（オーストラリア、ニュージーランド、アメリカ）、韓国、日本、そしてそれらの同盟国（おそらくフィリピンとベトナム）を排除する。これは、トランプの「アメリカを再び偉大にする」という原則とは対照的な、「中国を再び偉大にする」という原則の適用である。

当初は、米国に次ぐ第二の強国としての地位を背景に、中国は（特に太平洋の島々の）支配階級を買収し、戦略的で完全に軍事化された小島をかじ取り、占領するという、小さなステップの政策を期待している。

しかし、偉大なる中国のドラゴンは、宿命の敵である偉大なるヤンキーのドラゴンを前にして、アジアの共栄は軍事兵器全体を発展させることでしか達成できないことを知っている。中国の目標は、2040年までに、あるいは2049年（いわゆる「人民中国」宣言100周年）までに、アメリカとその同盟国に匹敵する戦力を備えることである。攻撃的な言論政策（「狼の外交」）を展開してきた中国は、現在、ベトナム（「共産主義者」として知られる）、フィリピン、マレーシアが占領している南シナ海の小島や環礁を支配下に置くという毛細血管政策をとっている。中王国は、インド、ロシア、日本を抑えてアジア最大の軍隊を誇っている。世界最大の通常弾道ミサイルと巡航ミサイルを保有している（中距離を含む2000発以上）。近い将来、6隻の空母を保有することになるだろう。造船所では、小島や環礁を占領する戦略に不可欠な軍艦や軍用沿岸警備隊、漁船の進水に向けてフル回転している。このような状況を前にしても、アメリカは空母（11隻）の保有数では今後もずっとトップであり続けるだろう。また、F-35ライトニングやF-22ラプターなど、世界で最も強力な戦闘機を含む13,000機の戦闘機を保有している。最後に、中国が民主党と共和党の双方から「体制的敵国」と宣言されて以来、彼らは世界最大の艦隊としての地位を回復するために、できるだけ多くの軍艦を建造するというファラオ的な計画を立ててきた[7]。

今のところ、戦争は血なまぐさいというよりもイデオロギー的なものにとどまっている（「faut que ça saigne」とボリス・ヴィアンは歌った）[8]。イデオロギー戦争は、帝国主義戦線の両側で支配階級によって抽出された古い決まり文句をすべて結集したものである： 平和、進歩、未来の共同体の構築、民主的価値観、自由......古い決まり文句は、これらが資本家（民間および国家）の唯一の利益であるという事実を隠すことは難しい。

民主的」であることに失敗した資本主義中国（新疆？、チベット？ 内モンゴル？...）の「平和的」で「進歩的」な「純粋さ」は、2024年9月のように、そのふてぶてしい代表者たちによって常に再確認されている：「様々な地球規模の課題に対応するために協調して努力し、世界の平和、発展、進歩を共同で促進し、人類が未来を共有する共同体の建設を進める」[9]。

このインド太平洋地域で進行中の戦争の利害関係者である西側ブロックについては、現在、「平和的」で「民主的」な希望の小風を吹かせている地政学的「研究者」たちによって、同様に弱々しく代表されている。例えば、中国のドラゴンは、まだ経験の浅い、準ベジタリアンの「ペーパー・タイガー」に過ぎない。

西側の「民主主義の純粋性」--それはシーザーの妻のように、疑われることなく残っている--に関して、同じ特許を取得した研究者は、アメリカやその同盟国の資本主義の利益の問題だけであるような、蜂蜜のような、戦争好きで、お人好しなプロソポエピアを用いて、次のように述べている： 「人民中国に対するヨーロッパ人の現実主義と確固とした態度は、われわれの利益と価値を守るための最善の戦略であり、この新しい大国とアメリカやその近隣諸国との武力衝突のリスクを軽減するのに役立つ」。そして、民主主義という宗教の最後の花火は、「国際規範を徐々に受け入れ、おそらくいつの日か民主主義に改宗するよう説得するため」[11]である。

このような福音主義的なレトリックが、インド太平洋における戦争への歩みを止められないことは間違いない。争っている2つの陣営は、止むことのないホメロス的な笑いで応えるしかないのだ...。

これらすべての戦争 ゲームにおいて忘れ去られた偉大な要素は、プロレタリアートである。プロレタリアートは、長く決定的な戦いの後、喜劇が十分に長く続いたこと、そして今こそ真剣になる時であることを示すのだ。平和や戦争の現実に対する恐怖によって生み出された茫然自失について泣き言を言うのではなく、資本主義（私的および国家）の存在そのものによって生み出された致命的なシステムを転覆させることによって、それに対する断固とした闘いを行うのだ。

パントポリス、2020年11月5日

 [1] Conflits. Revue de géopolitique, 2 May 2024: https://www.revueconflits.com/les-etats-unis-installent-des-missiles-a-moyenne-portee-a-philippines/

[2]ジャン＝ピエール・カバスタン『中国の現在：戦争か平和か』ガリマール、2021年参照。

[3]クレオ・パスカル（カナダ人研究者）、 ル・モンド紙2024年9月22日付「サロモン島 : l'avant-poste de la nouvelle conquête du Pacifique」https://www.lemonde.fr/international/article/2024/09/22/iles-salomon-l-avant-poste-de-la-nouvelle-guerre-du-pacifique_6327808_3210.html より引用。

[4]吉原俊、2023年、太平洋戦争。Implications for Pla Warfighting, Center for Strategic and Budgetary Assessments (CSBA), Washington D.C., 2023.

[5] ル・モンド紙、2024年9月22、23日号、16-18頁。

[6]これはニューカレドニアのメラネシア系住民のケースでもある。ニューカレドニアは中国にとって非常に戦略的な領土であり、太平洋の征服中にアメリカがそうであったように、中国にとっても戦略的な領土であった。彼らはヌメア海軍基地を建設した後、1942年3月から1946年まで占領した。

[7]ジャン＝ピエール・カベスタン、前掲書、2021年、55-59頁。

[8]それは幸福な兵士たちのタンゴであり／あらゆる場所からの幸福な勝者たちのタンゴであり／有名な流れに身を任せた戦士たちのタンゴであり／すべての墓掘り人たちのタンゴである......血を流そう......。

[9]2024年9月19日、外交部（外務省）の林健報道官の記者会見https://www.mfa.gov.cn/fra/xwfw/fyrth/lxjzzdh/202409/t20240921_11494297.html。

[10]ジャン＝ピエール・カベスタン, p. 265.

[11]Jean-Pierre Cabestan, p. 278. 著者は2007年から2021年まで香港バプティスト大学で教鞭をとっていた。